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ちょっとバンコクに住んでみました。

関西系ネクラ主婦のバンコク駐在妻日記

【バンコク里帰り出産】日本に住民票を戻しました。マイナンバーもゲットだぜ!

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無事に日本に戻ってきたら、まず最初にやったこと。

それは、「日本に住民票を戻す手続き」です。

日本で出産するなら、戻したほうが色々と便利なようですね。里帰り出産した周囲の知人からも、住民票は戻した方がいいよとアドバイスを受けたので、早々に役所へ行ってきました。

渡タイ時に住民票を抜いた話はコチラから。

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海外から住民票を戻す手続き

海外に住んでいた人が転入届を出すことを、「パスポート転入」と呼ぶそうです。もしかしたら、私の住んでいる地域だけかもしれませんが、役所の方はそう呼んでいました。手続き時の持ち物は、以下の通りです。

持ち物

  • 印鑑(本人署名の場合は不要) 
  • パスポート(出国日と帰国日の確認のため)
  • 戸籍謄本(転入先と本籍地が違う場合のみ必要)
  • 戸籍の附票 (転入先と本籍地が違う場合のみ必要)
  • 年金手帳(国民年金第1号被保険者のみ必要)

※ 私の住んでいる地域の場合です。詳細は各自治体に問い合わせてください。

注意点としては、「戸籍謄本」と「戸籍の附票」でしょうか。どちらも本籍地のある住所で取得することができますが、転入先と場所が違う場合は、事前に取りに行っておく必要があります。遠方ですぐに取りに行けない場合は、帰国前に家族に頼んで、事前に取り寄せてもらっておいた方がスムーズかと思います。転入先と本籍地が同じであれば不要です。

「帰国届(在留届の抹消)」もいるのかなあと心配していましたが、帰国前に役所に問い合わせたら不要とのことでした。 

 

マイナンバーもゲット!

平成27年10月から交付の始まったマイナンバー。私は当時、住民票を抜いてタイに住んでいたため、マイナンバーを持っていません。住民票を戻すと、同時にマイナンバーの申請手続きも行うことになります。

とはいえ、マイナンバーはすぐに貰える訳ではないので注意です!

マイナンバー通知カード

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http://www.soumu.go.jp/kojinbango_card/02.html

マイナンバーを申請してから2〜3週間後に「マイナンバー通知カード」が簡易書留で届きます。ここでようやく自分のマイナンバーを知ることができます。私は3週間程かかりました。これは住んでいる地域によって変わると思います。

 

マイナンバーカード

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http://www.soumu.go.jp/kojinbango_card/03.html

マイナンバー通知カードには顔写真がついていないので、公的な本人確認書類の役割はありません。そのために、必要であれば「マイナンバーカード」の申請を行います。

マイナンバーカードがあれば、将来的に、コンビニで公的書類を取得できたり、オンラインで色々な手続ができるようになるそうです。すぐに必要だとは思いませんでしたが、時間のある今のうちに申請しておくことにしました。

「郵送orネットで申請⇒手続き完了の通知が郵送で来る⇒本人来庁で受取」

という流れになります。郵送だと証明写真を貼る必要がありますが、ネットだと写真データ添付でよかったのでネットで申請しました。受取時に来庁しないといけないのが少々面倒ですね。

それから手続き完了の通知が来るまで約1ヶ月弱。住民票を戻してから、マイナンバーカードの受取まで合計2ヶ月弱。けっこう時間がかかりました。時間のあるときじゃないと、ちょっと面倒かもしれません…。

 

マイナンバーが必要な場面

日本に帰国して2ヶ月弱になりますが、今のところマイナンバーが必要になったのは「母子手帳の交付手続」のときだけです(タイでももらいましたが、日本でも念のためと交付してくれました)。その他、日本にいる間に医療機関の受診や学資保険の申込などを行いましたが、マイナンバーが必要になるケースはありませんでした。でも、総務省のHPによると様々な場所で利用が始まっているようです。

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http://www.soumu.go.jp/kojinbango_card/01.html#riyou

漏洩などのリスクについては、しっかりと注意してもらいたいものです。 

 

その他の手続き

住民票を戻すことによって生じそうな、その他手続きについても役所の方に聞いてきました。(保険や年金については、夫の会社が社会保険・厚生年金に加入している場合となります。)

国民健康保険

夫の会社の健康保険の被扶養者として、社会保険に入っているので手続き不要。

国民年金

国民保険の第3号被保険者として、夫の会社で処理してくれているので手続き不要。

住民税

住民税の課税対象にならないため非課税。

⇒ 住民税が課税されるのには条件があります。

  • 毎年1月1日現在、日本国内に住民票があること
  • 前年度の合計所得金額が一定額以上であること(私の住む大阪市では所得35万円以下の場合は均等割・所得割ともに非課税。)

※ 他にも細かい条件はあるようですが、該当部分だけ取り上げています。

私の場合、昨年4月(平成27年)まで働いていたので前年収入はあるのですが、今年(平成28年)の1月1日現在は非居住者であったため、課税対象にはなりません。
(もちろん、平成27年度の住民税は昨年払っています。納付書が来たときには既にタイにいたため、該当金額を家族に振込み、代理で支払ってもらいました。)

 以上、海外からの里帰り時に、住民票を戻す手続きについて書いてみました。日本の役所の方は優しいですね。色々と丁寧に教えてくれて助かりました(・∀・) 

※ 上記の内容は全て私の体験談に基づいています。詳細は、各自治体や、ご主人の会社にお問い合わせください。記事の内容について一切の責任はもてませんので、参考程度にしていただけると嬉しいです〜。

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